求人・お仕事探しはパソナ中国へ

１. 報告資料の作成補佐及び大容量データからの統計まとめ
２. 営業担当者から顧客情報聞き取り
３．中国語⇔日本語の翻訳

日本語コミュニケーションレベル
Excel＆PowerPoint使用可（関数できればベスト）
日本語やデータ統計専攻ベスト

■受発注処理
■見積り作成
■納期フォロー
■出荷資料の作成
■その他事務作業（インボイス発行、精算資料整理など）

■日本語コミュニケーションレベル。
■営業アシスタント経験者
■日系企業で長期的に勤務する意欲のある方

■プラスチックペレットの営業販売
■商社代理を経由しての新規販売がメイン業務
■華東地区中心に、大手顧客への対応、折衝。
■本社とのやりとり

業界経験を問わない、新卒可
日系企業での経験経験が望ましい
日本語能力試験1級+英語業務コミュニケーション力
新規開発やプロジェクト管理経験があれば尚好
明るく素直で営業志向の若者が大歓迎

・中国工場で生産された当社ブランドの光学ガラスレンズの販売。製品は主にカメラ、車載カメラ、監視カメラなどの業界に使用されている。

・中国国内の顧客に対して、関係の構築と維持を行い（100％直販）、目標細分市場における会社の市場シェアを強化。

・日本本社に対して定期的に報告を行い、顧客のニーズに応じてマーケティング戦略を常に調整し、激しい市場競争の中で製品の利益率を維持し、販売目標を達成

・日本語コミュニケーション可能な方
・関連製品または目標業界での営業経験。
・フットワークが軽く、出張や接待などに抵抗のない方。

・貴金属材料のメーカー向け営業およびバックオフィス業務。
・中国系顧客を訪問し、顧客工場で産出される金属のリサイクル原料を分析作業を行い金属含有量を確認し、買い付ける。
・それらリサイクル原料の価額計算・顧客への支払い金額計算・ヘッジ（金属価格変動リスク管理）業務を東京本社の事業部と連携しながら行う。
・1ヶ月のうち、合計１～２週間は中国華北の顧客へ出張し、残りは上海事務所でバックオフィス業務を実施。

本科卒、日本語ビジネスレベル
１年以上の営業または市場調査の実務経験者が望ましい
日本留学経験がある新卒可

１、加工食品、調味料などの購買業務(輸出)を担当する。既存も新規もある。
２、新しい工場と新製品の開発、提案する
３、出荷管理、品質管理、産地調査、取引先とのアテンド業務
４、クレーム対応と処理
５、部門内部、他部門との協調
６、調達部門管理業務への補佐(KPI管理、プロジェクト進捗管理、人材育成等)

45歳以下、大卒
食品加工もしくは食品貿易業務の経験が必須
日本語ビジネスレベル（日本籍か留学経験者優遇）、英語読み書きレベル以上
長期的な出張が可能
明るくて、積極的

在中国の日系自動車メーカーおよびTier1向けの営業担当として採用
対客先窓口業務（競合対応、価格交渉、見積作成、社内外業務調整、人脈形成など）

・几帳面な性格で整理整頓、資料管理能力に長けていること。
・明るく、協調性があり、対人コミュニケーションが苦手でないこと。
・日系自動車関連製品での営業業務を希望していること。
・見積作業に向け、EXCEL／POWER POINTを熟練していること
・細かい作業・残業厭わない方、数値に強いこと
・コツコツ地道に努力継続出来る方、チームワーク重視出来る方
・留学経験者大歓迎

担当エリアのアフターフォロー全般（リース設備のメンテナンス手配、製品や備品の受注対応、料金回収の催促など）
新規顧客訪問、サービス及び製品の紹介をする（目標1～2社/週）
既存アフターフォロー：新規＝8：2

40歳以下、大専以上
日本語コミュニケーションレベル（N2）
独立に企業を訪問できれば、経験不問
国籍不問、中国語会話可能な日本人も応募可能

■陶器やキャラクター商品などを中国国内で製造、日本にて販売。
■日本からのデザインを元に中国国内の工場に製造依頼、サンプルチェック、交渉、
■製造依頼、納期管理、品質チェックなど、日本側と連携をとって行なう。
■業務に慣れてきてから、出張は月に数回、2、3日程度、場所は広東周辺や遼寧地区など。

■22～40歳、大専以上、男性
■新卒OK
■日本語コミュニケーションレベル

・中文法律書類(契約書や各種登記申請書類等)の作成・レビュー
・新規商談等におけるスキーム検討や中国語での契約交渉支援
・訴訟仲裁や各種トラブル(滞留債権回収、品質クレーム、労務紛争等)
における初期対応や戦略検討
・会社設立・再編・撤退等の案件に関する各種当局手続の実務支援
・法令・判例の調査や情報収集
・中文での社内向け情報発信(マニュアル、契約雛形等)
・ナショナルスタッフ向け法務教育資料作成及び講師担当
・各種セミナー・当局説明会等への参加
・その他法律相談対応

・大学・大学院での法律履修経験（修士卒の新卒可）
・２年以上弁護士事務所又は企業法務部での業務経験
・ビジネスレベルの日本語能力(会話及び読み書き)
読解ができる英語レベル保有者が望ましい
弁護士(律師)資格保有者であれば望ましい